メリルリンチが実施した３月のファンドマネジャー調査によると、２月末から３月初めの世界的な株安を背景に、リスク回避の動きが若干強まった。ただ、世界経済がしっかりとの見方を変えるにはいたらなかった。調査によると、ファンドマネジャーはキャッシュの割合を増やし、株式の割合を若干減らした。また、米資産に対する警戒が高まった。

　大半のファンドマネジャーは、世界の株式は適正に評価されている一方、債券は割高と感じていることが明らかになった。
　一方マクロ経済面では、ここ１カ月の金融市場の混乱が投資家の見通し変更につながったことは、ほとんど示されなかった。

　メリルリンチのコンサルタント、デービッド・バウアーズ氏は、実質的には、世界的な見通しに変化がないようだ、と指摘した。

　ただ調査では、キャリートレードの巻き戻しやサブプライム融資（信用度の低い借り手への融資）をめぐる懸念を受けた世界的な株安が、リスク志向を後退させ、投資家は投資期間を短縮したり、ポートフォリオの内訳を変更したことが明らかになった。

　前述のバウアーズ氏は、「リスク志向が大幅に後退した。ただ、前年の５月や６月時ほどではない」と指摘。「短期的には投資家は悲観的にはなっていない」と述べた。

　約６０％が株式をオーバーウエートと回答し、前月の６７％から低下し、１月と同水準となった。
　典型的なポートフォリオにおける株式の割合は５３％と、２月と１月の５５％から低下した。
　６４％が債券をアンダーウエートとし、前回よりも若干上昇、債券への投資意欲が引き続き低水準にとどまていることが示された。
　キャッシュは４０％がオーバーウエートとし、前回の２９％から上昇、投資家の安全志向が示された。
　また、調査をもとにしたメリルリンチ独自のリスクと流動性に関する指標は低下した。

　世界経済が向こう１年間で悪化するとの見方は５２％となり、前回の４８％から上昇した。同時に、一段と堅調になるとの見方も、２４％と前回の２２％から上昇した。
　米国の株式に対する人気が最も低く、ドルは過大評価されているとの見方とともに、米経済に対する投資家の懸念が示された。